判例全文

【事件名】和泉元彌ｖｓ能楽協会　名誉毀損事件 【年月日】平成１７年３月１７日 　東京地裁　平成１４年（ワ）第２０２６７号　謝罪広告等請求事件（第１事件）、 　第２３４８７号　総会決議無効確認等請求事件（第２事件） 判決 主文 １　原告の請求をいずれも棄却する。 ２　訴訟費用は原告の負担とする。 事実及び理由 第１　請求 １　第１事件 (1)　被告らは、原告に対し、各自金１億円及びこれに対する被告Ａ、同Ｃ、同Ｄ、同Ｆ及び同Ｇにおいては平成１４年１０月４日から、被告Ｂ、同Ｅ及び同Ｈにおいては同月５日から、被告Ｉにおいては同月８日（いずれも訴状送達の日の翌日）から各支払済みまで年５分の割合による金員を支払え。 (2)　被告らは、朝日新聞、読売新聞、毎日新聞、産経新聞、日刊スポーツ、報知新聞、スポーツニッポン及びサンケイスポーツに別紙謝罪広告記載の条件で、それぞれ１回謝罪広告を掲載せよ。 ２　第２事件 (1)　被告Ａの平成１４年１０月２１日臨時総会における原告を除名又は退会命令処分とすることを可とする決議は無効であることを確認する。 (2)　被告らは、原告に対し、各自金１億円及びこれに対する被告Ａ、同Ｃ、同Ｄ、同Ｆ及び同Ｇにおいては平成１４年１１月８日から、被告Ｂ、同Ｅ、同Ｈ及び同Ｉにおいては同月９日（いずれも訴状送達の日の翌日）から各支払済みまで年５分の割合による金員を支払え。 第２　事案の概要 １　本件は、原告が被告らに対し、第１事件においては、被告らが記者会見において、原告が公演のダブルブッキング、遅刻、早退を繰り返し、また、被告Ａに対する誹謗中傷を繰り返したことが被告Ａ定款の除名又は退会命令事由に該当するとして、その処分の可否を問う臨時総会を招集することを決定した旨の発言及び原告が和泉流二十世宗家ではない旨の発言をしたことにより、原告の名誉を毀損したとして、不法行為に基づく損害賠償請求及び謝罪広告の掲載請求をし、第２事件においては、被告Ａが原告に対し、原告が公演のダブルブッキング、遅刻、早退を繰り返し、また、被告Ａに対する誹謗中傷を繰り返したことを理由として、総会決議により退会命令処分としたことについて、その決議の無効確認と損害賠償請求をしている事案である。 ２　前提事実（当事者間に争いがないか、弁論の全趣旨から認めることができる。） (1)　当事者等 ア　原告は、狂言方和泉流十九世宗家であったＪの実子であり、被告Ａの会員であったものであるが、平成１４年１０月２１日に被告Ａから退会命令処分を受けた。 イ　被告Ａは、能楽界の伝統と秩序を維持し、もって斯道の興隆を図ることを目的とし、この目的を達成するため会員の技芸練磨に対する施策や演能会等の事業を行う社団法人であり、能楽を職能とする者で、一定の要件に該当する者を会員としている。 ウ　被告Ｂ、同Ｃ、同Ｄ、同Ｅ、同Ｆ、同Ｇ、同Ｈ及び同Ｉは、被告Ａの理事（被告Ｂは理事長）であり、後記のとおり設立された調査審議委員会（以下「本件委員会」という。）の委員（被告Ｂは委員長）である。 エ　被告定款１２条は、会員が「この法人の会員としての義務に違反したとき」、「この法人の名誉を傷つけ、またはこの法人の目的に反する行為のあったとき」等に該当するときは、総会の議決を経て、理事長がこれを除名することができるとし、１３条は、「前条のほか、会員としての対面を汚損し、又は能楽界の伝統秩序を乱す行為があるとの申出を会員５名以上から受けた場合には、理事会がその内容を調査して、総会の議決を経て、理事長がこれを除名又は退会させることができる。」としている。 オ　原告の姉Ｋ及びＬも狂言方和泉流に属し、被告Ａの会員である。 (2)　原告の宗家呼称 ア　原告は、Ｊが平成７年６月３０日に死亡した後、能楽宗家会（能楽各流儀の宗家（宗家不在の場合は宗家預り又は宗家代理）によって構成される団体。以下「宗家会」という。）に対し、自分を和泉流二十世宗家として届け出て、以後、和泉流二十世宗家と称している。 イ　これに対し、和泉流に属する狂言師３３名中の原告とその姉２名及び内弟子２名を除く２８名は、原告の宗家就任に対し、和泉流職分会を結成し、原告の宗家継承に反対する旨を宗家会に提出し、宗家会は平成８年６月１１日、原告の和泉流二十世宗家継承について、保留審議事項とした。 ウ　和泉流職分会（４８名）は、平成１４年３月１日、被告Ａに対し、原告を被告Ａから除名するように申請した。 (3)　被告Ｂ及び同Ｉの発言 ア　被告Ｂ及び同Ｉは、平成１４年９月４日、記者会見において、原告が公演のダブルブッキング、遅刻、早退を繰り返し、また、被告Ａに対する誹謗中傷を繰り返したことが被告Ａ定款の１２条、１３条に該当するとして、被告Ａの理事会において原告の除名・退会命令の可否を問う臨時総会を同年１０月中に招集することを決定した旨を発表（以下「本件発言�@」という。）した。 イ　被告Ｂ及び同Ｉは、平成１４年７月３日、記者会見における記者からの質問に回答して、原告が和泉流宗家ではない旨の発言（以下「本件発言�A」という。）をした。 (4)　原告の退会命令処分までの経緯 　平成１４年７月当時、原告の公演においてダブルブッキング、遅刻、早退、急な予定中止等が繰り返されているとの報道がされていたところ、被告Ａの理事会（以下「本件理事会」という。）は、同月３日、理事会内に本件委員会を設置し、本件委員会は、これについて調査審議し、同年９月４日、本件理事会に対して、原告に対する処分を相当とする旨の答申をし、本件理事会はこれを承認し、同年１０月２１日、被告Ａの臨時総会（以下「本件総会」という。）を開催した。 　本件総会においては、原告を除名又は退会命令処分とすることを可とする決議（以下「本件決議」という。）が行われ、同日、被告Ｂは理事長として原告を退会命令処分とした。 ３　被告らの本案前の答弁 (1)　第１事件 　被告Ｃ、同Ｄ、同Ｅ、同Ｆ、同Ｇ及び同Ｈは、原告がその名誉を毀損する発言があったと主張する記者会見に出席しておらず、第１事件における訴えは、関係のない同被告らを訴訟に巻き込んだ上、多額の請求をし、専ら報道機関に対して原告の自己正当化をアピールするためにされたもので、訴権の濫用というほかなく、同被告らに対する訴えは却下されるべきである。 　また、原告は、当初訴状において主張のなかった本件発言�Aについても名誉毀損であるとして損害賠償請求をしているが、これは当初の訴えとは別個の損害についての請求であり、別訴を提起するか、少なくとも改めて印紙を追貼しない限り不適法な訴えとして却下されるべきである。 (2)　第２事件 　損害賠償請求の訴えについては、請求原因があいまいで証拠に基づかず、第１事件と同一紛争背景の事件につき提起されたもので実質的に二重起訴に当たり、専ら報道機関に対して原告の自己正当化をアピールするためにされたもので、訴権の濫用というほかなく、当該訴えは却下されるべきである。 ４　本案における争点及び当事者の主張 (1)　第１事件 　第１事件における主たる争点は、�@本件発言�@、�Aが原告の社会的評価を低下させるものか、�A本件発言�@、�Aにつき、違法性又は故意・過失を欠くか、�B原告の損害額及び謝罪広告の要否である。 ア　争点�@及び�A 　この点についての当事者の主張の要旨は、それぞれ別紙主張整理表１(1)及び(2)記載のとおりである（なお、争点�Aについて、被告らは、本件発言�@の論評の前提事実として発言事項の前提事実(ア)ないし(テ)及び本件発言�Aの適示事実の真実性ないし真実と信じたことについての相当性を主張するものである。）。 イ　争点�Bについての原告の主張 　本件発言�@、�Aによって原告が被った精神的損害を慰謝するには１億円が相当であるが、原告の名誉を回復するには、それにとどまらず、朝日新聞、読売新聞、毎日新聞、産経新聞、日刊スポーツ、報知新聞、スポーツニッポン及びサンケイスポーツに別紙謝罪広告記載の条件の謝罪広告をそれぞれ１回掲載する必要がある。 (2)　第２事件 　第２事件における主たる争点は、�@本件決議が無効であるか、�A本件決議がされたことにつき、被告らが不法行為責任を負うか、その損害額である。 　この点についての当事者の主張の要旨は、それぞれ別紙主張整理表２(1)及び(2)記載のとおりである。 第３ 当裁判所の判断 １　被告らの本案前の答弁について (1)　第１事件 　記者会見に出席して現に本件発言�@、�Aをしたのは被告Ｂ及び同Ｉであり、その余の被告Ｃ、同Ｄ、同Ｅ、同Ｆ、同Ｇ及び同Ｈは、出席及び発言していないものの、少なくとも本件発言�@は、本件委員会及び本件理事会での決定を踏まえた上でされたものであり、本件委員会及び本件理事会に参加していた同被告らについても、被告Ｂ及び同Ｉの発言について全く関係がなく、およそ責任を負う余地がないとまではいえず、その他の事情を勘案しても、第１事件における上記被告らに対する訴えが訴権の濫用に当たるものとまではいえない。 　また、原告は、当初の訴状においては本件発言�Aについて問題とするのか必ずしも明確でなかったが、その後に本件発言�@以外に本件発言�Aについても損害賠償を請求することを明らかにしたもので、これは請求原因を明確にしたか、少なくとも追加的に変更したにとどまるものであって、これをもって本件発言�Aについての損害賠償請求が不適法な訴えであるとはいえない。 (2)　第２事件 　損害賠償請求の訴えは、原告の被告Ａにおける社員権に係る訴えであって、第１事件の名誉毀損に係る訴えとは別個の請求原因による訴えであり、実質的に二重起訴に当たるとはいえず、また、訴権の濫用に当たるとまでいえない。 ２　第１事件について　 (1)　争点�@（原告の社会的評価の低下の有無） 　一般の視聴者において通常理解するところによれば、本件発言�@は、原告がその公演においてダブルブッキング、遅刻、早退等を繰り返し、また、被告Ａに対する誹謗中傷を繰り返したことから、被告Ａより除名又は退会させられる可能性があるとの印象を与えるものである。また、本件発言�Aは、原告は和泉流二十世宗家でないにもかかわらず二十世宗家であると偽っているかのような印象を与えるものである。したがって、本件発言�@、�Aはいずれも原告の社会的評価を低下させる内容のものであると認められる。 　これに対し、被告らは、本件発言�@は、被告Ｂ及び同Ｉが、記者会見において、公演において遅刻等を繰り返した原告に対する被告Ａの対応を回答したものにすぎず、また、本件発言�Aは、記者会見において、和泉流宗家問題についての被告Ａの認識を問われたので、被告Ａの理事として、被告Ａの認識を、そのまま回答したものにすぎないので、いずれも社会通念上、当然に許されるべき態様の行為であるばかりか、何ら原告の社会的評価を低下させる内容ではないと主張する。しかしながら、本件発言�@は、原告において被告Ａの除名又は退会命令事由となりうる公演のダブルブッキング、遅刻、早退等及び被告Ａに対する誹謗中傷を繰り返した旨を発言しているのであるから、これが原告の社会的評価を低下させるものといわざるを得ない。また、本件発言�Aも、上記のとおり受け取られるものであるから、原告の社会的評価を低下させるものといわざるを得ず、これらの発言が許容されるべきものかどうかは後記の違法性又は故意・過失を欠くかという観点から検討すべきである。 (2)　争点�A（本件発言�@、�Aの違法性又は故意・過失の有無） ア　民事上の不法行為たる名誉毀損については、その行為が公共の利益に関する事実に係り（公共性）、専ら公益を図る目的に出た場合において（公益性）、摘示された事実が重要な点において真実であることが証明されたとき（真実性）には、同行為に違法性がなく、また、摘示された事実が真実であることが証明されなくても、その行為者においてその事実を真実と信じるについて相当の理由があるとき（相当性）には、同行為には故意又は過失がなく、いずれの場合にも、不法行為は成立しないと解されるので、以下これらの点について判断する。 　なお、被告らは、報道機関を介した発言であること及び言論の応酬であるから、不法行為とならないと主張するが、報道機関が報道することを予期して被告らが記者会見で発言している以上、本件発言�@、�Aが記者会見でされたことをもって違法性又は故意・過失を欠くとはいえない。また、原告と被告らとの間では、原告が宗家であるかどうか、また、その遅刻等を巡る被告Ａの対応について、双方が報道機関を通じて言い合いになっていたことがうかがえるものの、そのことのみをもって直ちに本件発言�@、�Aが言論の応酬の一環にすぎず、被告らに違法性又は故意・過失がないとまでいうことはできない。 イ　発言の公共性及び発言目的の公益性 　本件発言�@、�Aの当時、原告の遅刻等の有無ないし是否及び原告が狂言方和泉流の宗家であるのか否かがマスコミにおいて話題とされ、広く報道されており（争いがない。）、能楽界の伝統と秩序を維持し、もって斯道の興隆を図ることを目的とする被告Ａがこれにどのような対応をとるかが社会的関心事であったことからすれば、本件発言�@、�Aは公共の利益に関する事実についてのものであるということができ、また、本件発言�@、�Aは被告Ａの対応を示すという専ら公益を図る目的でされたものというべきである。 ウ　本件発言�@の前提事実の真実性又は相当性 (ア)　まず、問題とされる表現が事実を摘示するものであるか、意見ないし論評の表明であるかについては、当該表現が証拠等をもってその存否を決することが可能な他人に関する特定の事項を明示的又は黙示的に主張するものかどうかで判断すべきところ、個々の遅刻等及び協会誹謗の発言が存在したかどうかは証拠によって確定することができるが、原告がこれらを繰り返し、除名又は退会命令事由に当たるような行為をしたとする本件発言�@はこれに対する評価を含むものというべきであり、前者を前提事実とする論評であるというべきである。 　以下、これを前提に検討する。 (イ)　原告が遅刻等を繰り返したとの発言の前提事実 �@　この点につき、主張整理表１(2)の発言事項の前提事実（以下「発言前提事実」という。）のうち、以下のものについては、当該事実の主要な点において真実であると認めることができ、また、これらが遅刻等を巡って、公演先との間で問題になったことが認められる。 <ア>　発言前提事実(カ) 　平成１４年２月１６日兵庫県太子町において、午後６時３０分開始予定の公演があったところ、当日に原告が急遽出演をキャンセルする旨を太子町に申し入れた（争いがない。）。そして、原告は、代替公演を行ったとするも、いずれにせよ、当日のキャンセルにつき、公演先からはクレームがついた（甲２４）。 <イ>　発言前提事実(キ) 　平成１４年２月１７日奈良県斑鳩市での公演において、原告は、当初の開演予定時刻である午後２時から２時間４０分遅れて到着し、公演先からクレームがついた（甲２５）。 <ウ>　発言前提事実(ク) 　平成１４年２月２３日横浜市での公演において、原告は、開演に間に合わず遅れて到着した（争いがない。）。この点につき、原告は、タクシーが道を間違えたことによるもので不可抗力であると主張するが、これを認めるに足りる証拠はなく、いずれにしても不可抗力であるとの弁解は通らないというほかない。原告側より詫び状が入れられていることに照らしても、原告側の対応に問題があったことがうかがえる。 <エ>　発言前提事実(ケ) 　平成１４年２月２４日長野県丸子町での公演において、原告は、原告の出演曲目終了後、原告が行う予定であったトークをしないまま公演会場を後にした。そして、丸子町は、原告の早退を問題案件として、関東甲信越静地区公立文化施設協議会に情報提供し、同協議会は、関係諸機関に対し、適宜対応するよう情報提供をした（乙２）。この点につき、原告は、丸子町には講演料を半額とした上、謝罪して了承を得たと主張するが、いずれにせよ、早退についてクレームがついたことは明らかであり、その後も不問とされていたわけではないといわざるを得ない。 <オ>　発言前提事実(サ) 　平成１４年３月１９日北海道音更町での公演において、原告は、当日、これをキャンセルすると言い渡し、他方で同日夜、ＴＢＳテレビの世界フィギュア選手権の生放送に出演した（争いがない。）。この点につき、原告は、音更町の公演のための出発予定時において、発熱していたため公演をキャンセルしたが、その後熱が下がり、医師の了承を得ることができたため、予定どおりＴＢＳテレビの番組に出演したものであり、また、あらかじめヘリコプター等の移動手段を確保し、両方の予定を両立できる態勢を整えていたと主張し、これに沿うかのような発熱についての診断書（甲１２、１４）や、移動手段の手配に係る書面等（甲１５、３１）、音更町の公演先がキャンセルを了承したかのような書面（甲１１）を提出する。しかしながら、原告が移動手段を手配していたという中日本航空株式会社への照会で、移動手段につき国土交通省の許認を得ておらず、また、ヘリコプターの場外離着陸の申請が実際にはないし、そもそも、移動手段の手配に係る書面（甲１５）は後日原告の要望により作成されたものであることが認められ（乙５１の３）、あらかじめ音更町の公演とＴＢＳの番組の両方を両立できる状況にあったとは認め難く、原告はもともと両立することのできない予定を立てたため、テレビ出演を優先させて音更町での公演を急遽中止したものと評価せざるを得ない。そして、前記証拠をもってしても、公演先関係者すべてが当日のキャンセルを了承したとは認めるに足りない。 <カ>　発言前提事実(セ) 　平成１４年４月７日千葉県野田市公演において、原告は、開演前に到着することができなかった（原告）。 �A　他方で、発言前提事実の(ア)ないし(オ)、(コ)、(シ)、(ス)及び(ソ)については、原告の公演の開始時間が予定より後になったこと、原告が公演全体の終了時間より早く退出したこと、当日に公演予定が変更されたことについて争いがないものがあるとはいえ、被告らが主張するように原告が遅刻、早退、急な予定の中止をして、公演先との間で問題が生じたとまで認めるに足りる証拠があるとはいい難い（(エ)については甲９号証、(オ)については甲２２号証、(コ)については甲１０号証、(ス)については甲２１号証、(ソ)については甲２０号証というように、公演の主催者側から了承が得られているともうかがわれる書面がある。）。 �B　以上からすれば、発言前提事実のうち、(ア)ないし(オ)、(コ)、(シ)、(ス)及び(ソ)については、被告らが主張するように原告が遅刻、早退、予定を急遽中止等したとして、公演先との間で問題が生じたとまでいえないが、発言前提事実のうち、(カ)ないし(ケ)、(サ)及び(セ)については、原告の遅刻等によって現に公演先との間で問題になったことが認められる。 　これを前提として、被告らが、原告が遅刻等を繰り返していたと発言しても、内容が人身攻撃に及ぶなど意見ないし論評としての域を逸脱したものではなく、論評の前提としている事実が主要な点において真実であると認められ、遅刻等の回数、程度に照らし、論評として相当というべきである。 　なお、原告は、狂言においては、自らの出演場面において控えていることができればよく、それ以外の場面において控えている必要はないと主張し、演目によってはそのような場合がないわけではないことがうかがわれるものの（甲３３、３４、被告Ｉ）、この点を考慮してもなお、発言前提事実(カ)ないし(ケ)、(サ)及び(セ)については、原告が大幅に遅刻するなど公演先との間で問題になったことを否定し得ない。 (ウ)　原告が被告Ａを誹謗中傷したとの発言の前提事実 �@　発言前提事実(タ)及び(チ) 　平成１４年４月１３日のテレビ朝日の番組「スーパーモーニング」及び同年７月４日の梅田コマ劇場での発言として、原告は、被告Ａは親睦団体である旨の発言をした（原告）。　 �A　発言前提事実(ツ) 　週刊文春の平成１４年８月２９日号に掲載された記事において、原告は、「能楽協会が半世紀ほどの歴史しかない団体ですが、和泉流の歴史は５６４年間繋がっているのです。」、「僕は嫡子嫡男なんです。それを選挙で選ばれた理事長が『今の和泉流の宗家は偽者です』というようなことを言ってしまった。これは名誉毀損と言ってもおかしくありません。」と発言した（争いがない。）。　 �B　発言前提事実(テ) 　週刊ポストの平成１４年９月１３日号に掲載された記事において、原告は、「それに、能楽界の体面を汚しているのはアチラ（被告Ａ）の方でしょう。私たちの知らない間に物事が進められ・・・」、「それ（世襲制）を能楽協会がないがしろにするなら、外に出て、外の方々にお集まりいただき、『能楽振興協会』といった名称の第２の団体を作ることも考えています。」と発言した（争いがない。）。 �C　以上からすれば、原告において被告Ａを軽んじるような発言を繰り返していたことは明らかであり、当該前提事実を踏まえて、被告らが、原告が被告Ａに対する誹謗中傷を繰り返したと発言しても、論評として相当というべきである。 (エ)　したがって、被告らが、原告が遅刻等を繰り返し、また、被告Ａを誹謗中傷する発言を繰り返したと発言しても、それは論評として相当なものといえ、また、さらにそのことから本件総会を招集して、処分を検討するに至ったことを発言しても、それは事実を告げるのみであって違法と評価されるものではないということができ、本件発言�@については違法性を欠き、不法行為は成立しない。 エ　本件発言�Aの真実性又は相当性 　この点につき、狂言方和泉流宗家の継承については、従前、基本的に和泉家の実子又は養子によって継承されてきたことがうかがわれ、また、和泉流以外の能楽及び狂言に係る各流儀の宗家においても基本的に先代宗家の実子又は養子によって継承されていることがうかがわれる（甲３６、４０ないし５９、被告Ｉ）。　 　しかしながら、他方で、先代宗家の実子（嫡男）であれば先代の死去に伴い当然に宗家を継承するとの慣行があるとは認められず、能楽及び狂言に係る各流儀の宗家の継承について、流儀内の総意を得ている例が多く（乙１６ないし２２。枝番を含む。）、宗家会は、宗家継承については従来より流儀内の総意が原則であり、これまでの慣行としてシテ方においては会則、狂言方等三役においては流儀内の過半数の承諾、推薦により手続が取られているとしており、前提事実(2)イのとおり、原告の和泉流二十世宗家継承について保留審議事項としたこと（乙２４）が認められる。 　そして、和泉流では、原告が宗家と称した時以来、現在まで、原告とその姉２名及び内弟子２名を除く全員（平成１６年２月２８日現在４９名）が原告を宗家とは認めていない（乙３７の１ないし７、３８の１ないし４９）。 　そうすると、能楽及び狂言という伝統芸能の世界において、宗家継承については、単に先代宗家の実子（嫡男）であるというだけでは足りず、従来より流儀内の総意を得ることが原則とされていたところ、原告については和泉流内の総意を得ておらず、かえって大多数から反対されているというのであるから、原告が宗家でないことは真実であるか、仮にそうであると断定できないとしても、上記のとおり認識していた被告らにおいて原告が宗家でないことが真実であると信じるについて相当の理由があったものというべきである。 　したがって、本件発言�Aについては、違法性又は故意・過失を欠き、不法行為は成立しない。 (3)　以上によれば、第１事件における原告の請求は理由がない。 ３　第２事件について (1)　争点�@（決議無効確認請求） ア　被告Ａにおける原告の処分は団体の構成員に対する内部統制としてされたものであり、本件決議の当否は、基本的にはその内部規定に照らし、そのような内部規定が存在しないか、又は、その内容が公序良俗に反するなどこれを適用すべきでないときは、条理に照らして、適正な手続によってされたかについて判断すべきである。 　ただし、本件では、原告に対する処分は最終的に退会命令処分としてその会員としての地位を失わせるに至るものであることからして、手続面に加えて、処分内容である実体面についても、被告Ａの裁量権の濫用ないし逸脱に当たるかを検討した上、本件決議の当否を判断すべきである。 　これを踏まえて、以下、本件決議の手続面と実体面について検討する。 イ　本件決議に至る手続面 (ア)　本件決議の経緯について 　前提事実、当事者間に争いがない事実及び証拠（乙１ないし３、７ないし９、１２の１・２、１３、１４）によれば次の事実を認めることができる。 �@　平成１４年３月１日、和泉流職分会４８名から被告Ａに対し、原告が宗家でないにもかかわらず宗家を自称していること等につき、被告Ａの定款１３条に基づく除名事由があるとの申出がされた。被告Ａは、流儀内解決のための調整、調停を宗家会に依頼したが、宗家会は、調整、調停はしないとした。そこで、被告Ａは、同年７月３日、定款１３条に基づき原告について除名・退会命令事由の有無の調査及び審議のため、本件委員会を設置した。 �A　当時、原告がその公演においてダブルブッキング、遅刻、早退、急な予定中止等を繰り返しているとの報道がされていたところ、本件委員会は、主としてこの点について調査審議することとし、発言前提事実(ケ)の件につき長野県丸子町の担当者に、同(キ)の件につき奈良県斑鳩町長に被告Ｉが事情聴取を行い、また、同(ケ)の長野県丸子町の件につき関東甲信越静地区公立文化施設協議会において関係諸機関に広く配布された書面を取り寄せた。 �B　また、本件委員会は、上記の問題について原告に弁解の機会を与えるため、同年８月７日及び８日の午前８時から午後８時までの日程を指定して原告に呼出しの通知をしたが、原告は、両日とも舞台のため都合がつかない旨回答し、被告Ａが出席できない理由等を具体的に回答するよう要請したが、これに対しては回答せず、かつ、上記指定日に出席しなかった。 �C　その後、同年９月３日、被告Ａ会員５名から、原告について、公演への遅刻等及び被告Ａを誹謗する言動を除名申請事由に加える申し出がされた。 �D　本件委員会は、同月４日、本件理事会に対し、上記ダブルブッキング等の問題に加えて、原告が被告Ａに対して誹謗発言を繰り返したこと、調査への非協力を理由として、原告を処分相当と答申し、本件理事会は、これを受けて本件総会を招集する旨決議した。 　本件総会開催に当たって、被告Ｂは、同年１０月７日、原告を含む被告Ａの会員に対し、原告の処分事由として、要旨次のとおり告知した。 　<ア>原告が別紙主張整理表１(2)発言事項の前提事実(ア)ないし(ソ)の被告らの主張のとおりのダブルブッキング、遅刻、早退、急な予定中止を行い、特に長野県丸子町の件について公演先より問題とされ、広く情報提供されたこと等 　<イ>原告が同発言事項の前提事実(タ)ないし(テ)の被告の主張のとおりの被告Ａに対する誹謗を行ったこと �E　同月２１日、原告においては、その代理人が出席の上、本件総会が開催され、処分に反対する意見や質疑応答がされた後、採決され、９８％の多数で、原告を除名又は退会命令処分とすることを可とする本件決議がされた。 (イ)　以上の認定事実に基づき、本件決議に手続的瑕疵があるか検討するに、まず、調査の開始時においては、被告Ａは、和泉流職分会４８名より原告の和泉流宗家自称等について除名事由がある旨の申出を受け、その後本件委員会を設置し、原告の遅刻等の問題について調査を行っているところ、和泉流職分会の申出の処分事由と調査対象の処分事由は異なるものの、当時の報道の状況及び事後に被告Ａの会員５名から、原告の遅刻等について処分を求める申出があったこと等に照らして、被告Ａの会員から原告の遅刻等について処分を求める口頭の申出があったことが推認される上、被告Ａの定款１２条によれば、その会員において被告Ａの名誉を傷つけるなどの行為があった場合には、会員からの申し出がなくとも理事会は独自に調査を行うことができるとされているのであるから、被告Ａが原告の公演の遅刻等につき調査及び処分対象としたことについて、手続的瑕疵はないというべきである。また、原告に対し、本件総会決議の前後において聴聞の機会を設けており、この点についても不備があるとはいえない。 　もっとも、本件総会において、原告の処分事由としてあげられた事項として、発言前提事実(ア)ないし(テ)があるところ、被告Ａは、(キ)及び(ケ)については調査しているものの、その他の件については原告の公演先に対し直接照会するなどの調査は行っていない。また、前記のとおり、発言前提事実(ア)ないし(オ)、(コ)、(シ)、(ス)及び(ソ)については、これが遅刻等として原告と公演先との間で問題となったとは必ずしも断定しがたい。 　しかしながら、被告Ａにおいては、原告に聴聞の機会を設け、また、本件総会においても、原告の意向により、その代理人が出席していたものであり、原告に対して、発言前提事実について釈明するための機会は十分に与えられていたものというべきであるし、発言前提事実の中にはおのずから問題としての軽重があることも明らかである。そうであるとすれば、発言前提事実のすべてについて予め被告Ａにおいて調査しなければならなかったとはいえないし、また、原告の処分事由として発言前提事実があげられていたとしても、その間に問題としての軽重があるものであり、それは本件総会において問題となっている当時マスコミに取り上げられていた原告の行為をあげたにとどまり、これを本件決議の前から確定的な事項と断定していたとはいえず、調査及び処分事由の告知についても不当な点があったとはいえない。 　さらに、原告は、本件総会における委任状には不備があり、また、被告Ａが原告の処分に向けてその会員を誤導し、本件総会において原告の代理人に質問や説明の時間を十分に与えなかったなどと主張するが、前記認定事実及び証拠（甲２６、２７、乙４、５、６の１・２、１４）に照らし、委任状に不備があるとは認められず、被告Ａにおいてことさらその会員を原告の処分に向けて誤導し、また、原告の代理人からの質問及び説明の時間を不当に制限したなどの事実は認められない。 　したがって、本件決議の手続面に瑕疵はない。 ウ　本件決議の実体面 　前記認定のとおり、発言前提事実のうち、(カ)ないし(ケ)、(サ)及び(セ)についてその主要な点において真実であると認められ、原告が大幅に遅刻するなどして公演先との間で問題になったことは明らかであるところ、これらの点について本件委員会が調査し、原告を聴聞のため呼び出したにもかかわらず、原告は、これに応じなかったばかりか、前記のとおり、発言前提事実(タ)ないし(テ)のように被告Ａを軽んじるような発言を繰り返し、被告Ａを批判していたことが認められる。このような原告の行為、対応からすれば、被告Ａの本件総会において原告を退会命令処分とすることを可とする決議をしたことは、被告Ａにおいてその裁量権を濫用ないし逸脱したものとはいえない。 　したがって、本件決議の実体面にも違法はない。 (2)　争点�A（不法行為に基づく損害賠償請求） 　以上のとおりで、本件決議はその手続面においても実体面においても違法性が認められないから、被告Ａが原告に対してした退会命令処分について被告らが不法行為責任を負う余地はない。 (3)　以上によれば、原告の第２事件の請求も理由がない。 ４ よって、原告の請求をいずれも棄却することとし、主文のとおり判決する。 東京地方裁判所民事第４４部 　裁判長裁判官　杉山正己 　裁判官　�P戸口壯夫 　裁判官　大畠崇史

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